１ 廃用症候群リハビリテーション料(Ⅱ)に関する施設基準
(１) 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）を届け出ていること。なお、言語聴覚療法の
みを実施する保険医療機関で、第 40 の２の１の(１)から(３)まで又は(５)のいずれかを満たさず、(６)のアからエまでを全て満たすことで脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)の基準を満たしたものについては、言語聴覚療法のみについて廃用症候群リハビリテーション料(Ⅱ)を算定できる。
(２) 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）の施設基準における専任の医師、専従の理学
療法士、専従の作業療法士及び専従の言語聴覚士は、それぞれ廃用症候群リハビリテーション料（Ⅱ）の専任者又は専従者を兼ねるものとする。
(３) 第 41 の２の１の（３）及び（４）を満たしていること。
２ 初期加算及び急性期リハビリテーション加算に関する施設基準
当該加算の要件については、第 38の２と同様である。
３ リハビリテーションデータ提出加算に関する施設基準
当該加算の要件については、第 38の３と同様である。
４ リハビリテーションデータ提出加算に関する事項
当該加算に関する事項については、第 38 の４と同様である。
５ 届出に関する事項
(１) 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）の届出を行っていればよく、廃用症候群リハ
ビリテーション料（Ⅱ）として特に地方厚生（支）局長に対して、届出を行う必要はないこと。
(２) リハビリテーションデータ提出加算の施設基準に係る届出については、第 38 の５の（４）
から（７）までと同様である。