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(１) 肺癌関連遺伝子多項目同時検査は、肺癌患者の腫瘍組織を検体とし、ＥＧＦＲ遺伝子検
査、ＲＯＳ１融合遺伝子検査、ＡＬＫ融合遺伝子検査、ＢＲＡＦ遺伝子検査及びＭＥＴｅｘ14 遺伝子検査をリアルタイムＰＣＲ法により同時に実施した場合に、患者１人につき１回に限り算定する。
(２) 本検査と区分番号「Ｄ００４－２」悪性腫瘍組織検査の「１」の「イ」の「⑴」医薬品
の適応判定の補助等に用いるもの（肺癌におけるＥＧＦＲ遺伝子検査、ＲＯＳ１融合遺伝子検査、ＡＬＫ融合遺伝子検査、ＢＲＡＦ遺伝子検査（次世代シーケンシングを除く。）又はＭＥＴｅｘ14 遺伝子検査（次世代シーケンシングを除く。）に限る。）、区分番号「Ｄ００４－２」悪性腫瘍組織検査の「１」の「ロ」処理が複雑なもの（肺癌におけるＢＲＡＦ遺伝子検査（次世代シーケンシング）又はＭＥＴｅｘ14 遺伝子検査（次世代シーケンシング）に限る。）、区分番号「Ｄ００６－12」ＥＧＦＲ遺伝子検査（血漿）、区分番号「Ｎ００２」免疫染色（免疫抗体法）病理組織標本作製の「６」ＡＬＫ融合タンパク又は区分番号「Ｎ００５－２」ＡＬＫ融合遺伝子標本作製を併せて実施した場合は、主たるもののみ算定する。
（３） 肺癌関連遺伝子多項目同時検査（７項目）は、肺癌患者の腫瘍組織を検体とし、Ｅ
ＧＦＲ遺伝子検査、ＲＯＳ１融合遺伝子検査、ＡＬＫ融合遺伝子検査、ＢＲＡＦ遺伝子検査、ＭＥＴｅｘ14 遺伝子検査、Ｋ－ｒａｓ遺伝子検査及びＲＥＴ融合遺伝子検査をリアルタイムＰＣＲ法により同時に実施した場合に、患者１人につき１回に限り、｢Ｄ００６－24 肺癌関連遺伝子多項目同時検査｣と「Ｄ００４－２ 悪性腫瘍組織検査１．悪性腫瘍遺伝子検査 イ．処理が容易なもの(１)医薬品の適応判定の補助等に用いるもの｣を合算した所定点数を準用して算定する。
（４） 肺癌関連遺伝子多項目同時検査（７項目）と区分番号「Ｄ００４－２」悪性腫瘍組
織検査の「１」の「イ」の「（１）」医薬品の適応判定の補助等に用いるもの（肺癌におけるＥＧＦＲ遺伝子検査、ＲＯＳ１融合遺伝子検査、ＡＬＫ融合遺伝子検査、ＢＲＡＦ遺伝子検査（次世代シーケンシングを除く。）、ＭＥＴｅｘ14 遺伝子検査（次世代シーケンシングを除く。）又はＫ－ｒａｓ遺伝子検査に限る。）、区分番号「Ｄ００４－２」悪性腫瘍組織検査の「１」の「ロ」処理が複雑なもの（肺癌におけるＢＲＡＦ遺伝子検査（次世代シーケンシング）、ＭＥＴｅｘ14 遺伝子検査（次世代シーケンシング）又はＲＥＴ融合遺伝子検査に限る。）、区分番号「Ｄ００６－12」ＥＧＦＲ遺伝子検査（血漿）、区分番号「Ｄ００６－27」悪性腫瘍遺伝子検査（血液・血漿）の「１」ＲＯＳ１融合遺伝子検査、「２」ＡＬＫ融合遺伝子検査若しくは「３」ＭＥＴｅｘ14 遺伝子検査、区分番号「Ｎ００２」免疫染色（免疫抗体法）病理組織標本作製の「４」ＥＧＦＲタンパク若しくは「６」ＡＬＫ融合タンパク又は区分番号「Ｎ００５－２」ＡＬＫ融合遺伝子標本作製を併せて実施した場合は、主たるもののみ算定する。
（５） 遺伝性網膜ジストロフィ遺伝学的検査は、臨床症状、検査所見、家族歴等から RPE65
遺伝子変異による遺伝性網膜ジストロフィと疑われる者であって、十分な生存網膜細胞を有することが確認された者に対して、血液を検体とし、遺伝性網膜ジストロフィの疾患原因遺伝子の情報を取得するものとして薬事承認又は認証を得ており、厚生労働省難治性疾患政策研究事業において「網膜脈絡膜・視神経萎縮症に関する調査研究班網膜ジストロフィにおける遺伝学的検査のガイドライン作成ワーキンググループ」が作成した｢遺伝性網膜ジストロフィの原因となりうる主な遺伝子｣リストに記載されている遺伝性網膜ジストロフィの関連遺伝子の変異を評価可能な医療機器等により次世代シーケンシングを用いてボレチゲン ネパルボベクの適応の判定の補助を目的として実施した場合にのみ、患者１人につき１回に限り、｢Ｄ００６－24 肺癌関連遺伝子多項目同時検査｣と「Ｄ００４－２ 悪性腫瘍組織検査１．悪性腫瘍遺伝子検査 イ．処理が容易なもの(１)医薬品の適応判定の補助等に用いるもの｣と「Ｄ００４－２ 悪性腫瘍組織検査１．悪性腫瘍遺伝子検査 イ．処理が容易なもの 注１ハ ４項目以上｣を合算した所定点数を準用して算定する。
（６） 遺伝性網膜ジストロフィ遺伝学的検査は、厚生労働省難治性疾患政策研究事業にお
いて「網膜脈絡膜・視神経萎縮症に関する調査研究班 IRD パネル検査における遺伝学的検査運用ガイドライン作成ワーキンググループ」が作成した検査運用指針に従って実施された場合に限り算定する。
（７） 遺伝性網膜ジストロフィ遺伝学的検査は、遺伝カウンセリング加算の施設基準に係
る届出を行っている保険医療機関で実施すること。ただし、遺伝カウンセリング加算の施設基準に係る届出を行っている保険医療機関との連携体制を有し、当該届出を行っている保険医療機関において必要なカウンセリングを実施できる体制が整備されている場合は、この限りではない。